旭化成やＪＳＲ、高機能タイヤ用ゴム増産

日本経済新聞によれば、日本の化学大手がタイヤメーカー向けに、自動車の燃費を改善しつつ操縦性能も高める合成ゴムを市場に投入するようです。環境規制が世界で強化されるのに加え、仏英が「脱・ガソリン車」政策を打ち出したことで電気自動車（ＥＶ）の普及が進む見通し。航続距離の改善につながる高機能タイヤの調達量が増えるため、生産能力の増強に動きます。
 自動車の燃費改善につながる転がり抵抗の低減や、操縦安全性などタイヤを巡る環境規制は強化されています。欧州連合（ＥＵ）では環境基準に満たない製品の販売を2016年から禁じました。中国でも類似の規制が19年から義務化されます。
ＥＶシフトも追い風です。車は重量が重くなると燃費も悪くなります。ガソリン車に比べ、ＥＶは電池や電装品を多く搭載するため車体重量が重くなり、タイヤにも素材の改良が求められています。日本の化学大手は燃費低減と操縦性能を両立させた高機能の合成ゴム「溶液重合スチレン・ブタジエンゴム（Ｓ―ＳＢＲ）」の第５世代（５Ｇ）を市場に相次ぎ投入します。
Ｓ―ＳＢＲで世界首位の旭化成は燃費を10％以上改善しながら、剛性や強度など耐摩耗性能を維持した新製品を開発。まずＥＶシフトが他の地域に比べ急ピッチで進むとみられる欧州で、独コンチネンタルなどのタイヤメーカーに18年から販売します。分子構造などに工夫をこらしました。
年産24万トンの生産能力を持つシンガポールと日本の工場はフル稼働で、このほどシンガポール工場の生産能力を３割増強することを決めました。販売量を20年までに16年比15％増やすようです。
ＪＳＲも17年中にＳ―ＳＢＲの５Ｇ製品の量産に乗り出します。ゴムのなかに分散させてタイヤを補強するシリカという材料の配合を工夫することで転がり抵抗を低減。燃費改善と操縦しやすさを高め、ブリヂストンなどに販売します。
ＪＳＲは需要増を受けてタイ工場のラインを増設しているほか、18年以降にハンガリーの新工場も稼働させます。同年の生産能力を16年比２倍にする計画で、20年３月期までに年率10％の売り上げ増を見込んでいます。
世界の乗用車・軽トラック用タイヤの販売本数は25年に22億１千万本と15年比38％増える見通しです。世界のＳ―ＳＢＲの需要量も25年に175万トンと同２倍になると予測されており、化学各社は５Ｇ対応を進めます。
タイヤ各社は環境規制対応と並行して、操縦安定性などの向上も求めています。日本の化学大手は開発資源の選択と集中が課題となります。

http://www.nikkei.com/article/DGKKZO20313480T20C17A8TJ1000/
 
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https://www.j-abc.com/blog/japan-chemical-makers-putting-next-gen-rubber-to-road 
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