朝日新聞によれば、温水洗浄便座「ウォシュレット」が、新型コロナウイルスの感染拡大で衛生面への意識が高まり、その進化が注目されているようです。これまで伸び悩んでいた米国でも引き合いが強まっているようです。
ウォシュレットは1980年の発売以来、日本国内では家庭やオフィスなどで広がり、温水洗浄便座は一般世帯の8割に普及した。
海外では高級ホテルなどで採用が進む。中国では富裕層向けの高級品の売れ行きが好調で、模倣品も出回るほどだ。昨年には累計出荷台数が全世界で5千万台を超えた。
しかし、米国では認知度が低い。トイレにコンセントがない住宅が多いことも設置の妨げになっていた。
その米国で3月、空気が一変した。
「コロナ禍でトイレットペーパーが不足するというパニックが起き、興味を持つ方が増えた」（TOTO米国法人の野嶋克仁副社長）
新型コロナの影響で店頭からトイレットペーパーが消えると、お尻への関心が高まった。厳しい外出規制により販売活動に逆風も吹いたが、米国での1～6月の受注台数は前年同期比で2倍以上に増えた。引き合いは今も強いという。
野嶋副社長は「コロナ禍で、自宅をオフィス代わりにするなど生活環境が変わっている。トイレをより快適にしたいという需要を捉えたい」と話す。
TOTOは、来年開かれる東京五輪・パラリンピックをきっかけに大勢の訪日外国人に認知されれば、海外での売り上げはさらに伸びると期待。海外での年間出荷台数を、2018年度の58万台から22年度には200万台に引き上げる計画だ。清田徳明社長は「衛生や清潔、非接触などの技術は、コロナ禍で威力を発揮する」と話す。

https://digital.asahi.com/articles/ASN976CXYN92TIPE00R.html?iref=pc_ss_date
 
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朝日新聞によれば、京セラは、乗用車のダッシュボードに外の景色を投影することで、運転手の視野を広げる新技術を発表しました。物体を透明に見せる「光学迷彩技術」を車に応用したもの。発車時に障害物の確認が簡単にできるなど、安全性の向上にもつながるということです。
この技術を搭載したコンセプトカー「モアイ」を同日、公開した。車体の前方部分に取りつけた８台のカメラで撮影した映像をダッシュボードにプロジェクターで投影する仕組みで、東京大学先端科学技術研究センターの稲見昌彦教授との協業という。

https://digital.asahi.com/articles/DA3S14640483.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/kyocera-develops-see-through-car-dashboards-for-better-visibility.html
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朝日新聞によれば、ＪＲ東日本は、トヨタ自動車と日立製作所と連携し、水素を燃料とする燃料電池（ＦＣ）と蓄電池を電源にして走る試験車両を開発すると発表しました。２０２２年３月に実証実験を始め、実用化をめざします。完成すれば、二酸化炭素を排出せずに水素で動く鉄道車両は国内では初めてとなります。
試験車両は２両編成で、水素を使う燃料電池装置はトヨタが、蓄電池は日立がそれぞれ開発を担う。高圧水素を使うことで最大１４０キロメートルの走行が可能となる。実証実験は、神奈川県内のＪＲ鶴見線や南武線などで始める予定。ＪＲ東は車両開発と実験の費用として約４０億円を投じる。
ＪＲ東は２０５０年度に二酸化炭素の排出量を実質ゼロにすることをめざしている。

https://digital.asahi.com/articles/DA3S14649255.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/japan-railway-plans-to-develop-japans-1st-train-to-run-on-hydrogen.html 
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朝日新聞によれば、東京都心の交差点を、郵便物を積んだ配送ロボットが走ったようです。日本郵便が7日午前、国内初となる配送ロボットの公道走行実験を公開しました。
ZMP社製のデリロが、東京都千代田区の東京逓信病院で郵便物を受け取って出発。搭載したセンサーやカメラで人や障害物を避け、信号の色も見分けて交差点を横断した。歩道を約700メートル走って麴町郵便局の駐車場まで届けた。
四つの格納庫はQRコードで開け閉めする。事前に原付きナンバーを取得し、警察当局などの許可も得て実験にのぞんだ。日本郵便は約3年前からロボ実験を開始。将来は個人宅やオフィスへの配送にも活用したい考えだが、実現はもう少し先だ。

https://digital.asahi.com/articles/ASNB73V8CNB7ULFA004.html?iref=pc_ss_date
 
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朝日新聞によれば、傷ついてもすぐに修復する高分子材料（ポリマー材料）を、山形大学大学院有機材料システム研究科の松葉豪教授らが、大阪大学の研究グループと共同開発しました。自動車や電子機器の表面を覆って保護するコーティング剤などとしての活用が期待できるということです。
プラスチックやゴム、合成樹脂などの高分子材料は軽くて柔らかく、作りやすいため、生活用品には欠かせない材料だ。一方で、廃棄プラスチックによる環境汚染などが問題となっている。このため強く、寿命の長い高分子材料の開発が求められている。
発表によると、今回は阪大が、合成した2種類の高分子化合物を混合装置で混ぜ合わせることで、強くて、傷を自己修復する高分子材料を開発。この材料を使ったコーティング膜は、表面を傷つけても数秒で傷が消えるという。
山大の松葉教授と大学院博士前期課程の村山駿介さん（1年）は、この材料に傷をつける前後の分子構造を分析した。2種類の化合物を強力に混ぜ合わせたことで、この材料が分子レベルで動きやすくなっていることが分かった。このことで、あっという間に傷が「自己修復」するという。
こうした自己修復する材料の研究は、世界の研究者が取り組んでいる。会見で、松葉教授は今回の成果を「混合方法がポイント。薬品などを使って混ぜるのではなく、装置で強力に混ぜる簡単な方法で作れた。コストの低減にもつながる」と話した。
研究成果は、国際学術誌「Advanced　Materials」で公開されている。

https://digital.asahi.com/articles/ASN9H6R5ZN99UZHB00J.html?iref=pc_ss_date

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日本経済新聞によれば、資生堂は、皮膚の構造を細胞よりも細かい精度で立体的に再現できる人工知能（AI）システムを開発しました。これまで平面的にしか観察できなかった皮膚組織を3Dでとらえ、肌のたるみにかかわる重要な細胞の構造が初めて分かったということです。今後、化粧品やスキンケア手法の開発などに生かします。
皮膚には外敵から身を守ったり水分や体温を調整したりするため、さまざまな種類の器官や細胞が複雑に関わり合って機能を発揮している。皮膚の構造は線維芽細胞という細胞に支えられている。コラーゲンというたんぱく質を生み出し、外気に触れる肌の状態を整えるのに役立つ。線維芽細胞が衰えると肌の弾力が失われ、たるんでしまう。
ただ、線維芽細胞が衰える原因ははっきり分かっていない。皮膚の構造研究では顕微鏡で観察するため、組織を非常に薄くスライスする必要がある。同社アドバンストリサーチセンターの江連智暢フェローは従来の観察方法だと「平面的になり、細胞の核などの重要な部分は見えても、その上下などは想像する必要があった」と指摘する。
同社は5年ほど前から生理学研究所や国際医療福祉大学、自治医科大学と共同で、皮膚を立体的に観察する手法を開発してきた。皮膚を何重もの層にスライスし、顕微鏡で平面の観察データを収集。コンピューター上で重ね合わせると、皮膚組織を切り取る前のように観察できる――という仕組みだ。電子顕微鏡ではコラーゲンの影響で広範囲に観察しにくくなる問題もあったが、導電処理することで解決した。
このほど同社などが確立した3Dシステムは、さらにAIが細胞を自動分類して、色を分けて表示できる。観察したい皮膚のサンプルが変わるごとに、例えば50枚規模の画像をAIに学習させる。サンプルごとに細胞の輪郭や核の特徴を把握する。
江連フェローは、この技術で皮膚が立体的に見えるようになり、「皮膚のつながりなどの新たな発見がスキンケア法などの開発にもつながる」とみている。
実際に、初めてとらえることができた皮膚の構造や機能もある。
3Dシステムで観察すると、線維芽細胞が実際には星型のようにとがった輪郭を持っており、その先端同士がつながってネットワークのように張り巡らされていた。つながっている部分には「Nカドヘリン」と呼ばれる分子がくっついていたという。
「この分子が発する信号がなくなると、線維芽細胞がつくるコラーゲンが減ってしまったり、細胞も増えにくくなったりしていた」（江連フェロー）ことも確認した。
美容目的などのマッサージが皮膚に与える影響も観察できた。細胞実験のほか、3Dシステムで皮膚に圧力をかけた後の状態を調べると、線維芽細胞のもととなる細胞が増殖。機能できる状態にまで育つことが分かった。
同社は皮膚を立体的なデータで観察する手法について、国際特許や商標を出願中。江連フェローは精度や簡便さに課題はあるとしながら、「皮膚の中で比較的大きな汗腺や皮脂腺を観察することができれば、顧客が自分の皮膚を観察できて大きな情報を得られるかもしれない」と話す。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64101340Q0A920C2XB0000/
 
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日本経済新聞によれば、欧州特許庁（EPO）と国際エネルギー機関（IEA）が最近まとめた報告書によると、2018年の電池技術にまつわる世界の特許の3分の1が日本からの出願だったようです。出願企業ではパナソニック、トヨタ自動車などが上位に入りました。電気自動車（EV）や再生可能エネルギーの普及に欠かせない電池の特許申請が相次ぎ、開発競争は激しさを増しています。
電池の特許は18年に世界で7千件以上にのぼり、およそ3分の1の2339件が日本からの出願。2番手は韓国の1230件だった。
出願企業の顔ぶれをみると、00～18年の合計で上位10社中7社が日本に拠点を置く企業。首位は韓国サムスン電子の4787件で、2位がパナソニックの4046件。3位が韓国LG電子の2999件だった。10位以内にはトヨタ、日立製作所、ソニーなどが入った。
リチウムイオン電池の改良が発明の大半を占めた。同電池は携帯電話やノートパソコンに使われる。経済のデジタル化に伴い、安く大容量の電池を開発するニーズが高まっている。その結果、電池とその他の蓄電技術に関する特許の出願数は、05年から18年までに年平均14%増と急成長を続けている。
EVや再生エネの普及を支える技術としても期待されている。電池の性能が上がればEVが1回の充電で走れる距離が延びる。太陽光や風力など発電が不安定になりやすい再生エネでは、電気を需給にあわせて出し入れする蓄電技術が大量導入のカギとなる。
日本の弱みは、電池で磨いた技術力を製品の開発に生かせない点にある。報告書でも電池の特許で日本が世界を主導しているとしつつ「国内EV市場の規模拡大にはつながっていない」と指摘している。中国では19年に世界市場の5割にあたる110万台のEVが販売された一方、日本は2%と伸び悩んでいる。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64113230S0A920C2NN1000/

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日本経済新聞によれば、人が乗船しない無人船が2025年にも出航するかもしれません。日本郵船やNTTなどは国内の海上輸送を担う内航船で、衛星通信や高速通信規格「5G」を使った遠隔操船や、人工知能（AI）による航路策定技術の開発を急いでいます。資金援助する日本財団は40年に内航船の半数の無人化をもくろんでいます。無人船は高齢化と担い手不足に苦しむ国内海上輸送の「助け舟」となるのでしょうか。
陸の操作室から数百キロ離れた海上の船を操作する。無人運航は海運各社が進める自動運航技術の究極の形だ。内航船で実現すれば船員は何カ月も連続乗船せず、自宅から近くの操作拠点に通えばいい。過酷な労働で船員の養成学校の卒業者ですら船員を避けるようになっている。働き方改善への期待は大きい。
国内で実現に一番近いのが日本郵船がNTTなど約40社と構成する企業連合のプロジェクトだ。陸との通信環境整備や船員の目の代わりとなるカメラやセンサー技術は海運や造船だけで解決できる課題ではない。日本郵船グループの日本海洋科学の桑原悟運航技術グループ長は「開発した技術を囲うつもりはない。良いパートナーと市場をともに作りたい」と語る。
中型の内航コンテナ船を使い、21年末に実証実験する。陸地の基地から遠隔で操船するほか、他船との衝突を自動で回避するシステムなどを搭載する。既存の船に外部との通信や衝突回避を自動で判断するシステムを搭載したコンテナ型の装置を取り付け、無人船に必要な機能を持たせる計画だ。大きな改修が不要でコストを抑えられる。
通信はNTTの携帯回線とスカパーの衛星通信を併用する。内航船は携帯回線のLTEが主流となる見込み。海上の通信環境は陸に比べ10年遅れていると言われ、陸上から数十キロ離れた海上の通信レベルは陸で言う2G相当だ。陸上との通信が切れた際には、海上でも通信できるように衛星回線でバックアップする。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64070620Y0A910C2X11000/
 
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朝日新聞によれば、パナソニックはITを活用した土づくりで、全国の中小農家の支援に乗り出すようです。農家の経験や勘に頼ってきた技術を見える化し、より味や栄養価の高い農産物の生産をめざします。農薬や化学肥料を減らすことも期待でき、環境に配慮した持続可能な農業につなげるねらいもあります。
「ニーズがあるのに供給できない。今までのやり方では、この大きな気候変動に対応できない」
今夏に入り、香川県丸亀市で野菜農家を営む鈴木茂昌さんは、こんな悩みを抱えていた。全国的な天候不順で野菜は高騰。ナスを生産する鈴木さんも出荷を増やしたかったが、思うように収量を上げられなかった。7月は雨続きで8月は逆にほとんど降らない。「収量や形といった農産物の出来を左右する土づくりを根本的に見直したい」と考えた。
そんな時に農業仲間を通じて知ったのがパナソニックが5月に始めた新サービス「栽培ナビ　ドクター」だった。農業の「お医者さん」をイメージしたサービスで、光合成に欠かせないマグネシウムや有機栽培に必要なミネラル群など27項目を数値で示し、作物ごとに適した土の改良をアドバイスする。必要な肥料を買うこともできる。
鈴木さんは農地の土を同社に提供し、分析結果が8月下旬に出た。それによると、「マンガンが欠乏」「亜鉛が過剰」など、ナスが理想とする土壌からはかけ離れた内容だった。鈴木さんは農地の実態を把握できたことから、「アドバイスを元に肥料を加え、定期的に土の状態をチェックしたい」と話し、ホウレンソウやアスパラガスの土づくりにも生かしたいという。

https://digital.asahi.com/articles/ASN913G5NN80PLFA003.html?iref=pc_ss_date
 
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朝日新聞によれば、途切れた神経回路を再びつなげることで、アルツハイマー病などの神経疾患を患ったマウスを回復させることができたと、慶応大や愛知医科大などのチームが発表しました。神経疾患の病態解明や治療法の開発につながる可能性があるということです。米科学誌「サイエンス」にも掲載されました。
神経細胞間のつなぎ目「シナプス」が途切れると、脳の信号が伝わりにくくなり、記憶や運動に支障をきたす神経疾患が起きるとされる。しかし、たくさんの種類があるシナプスをねらい通りにつなぐことは難しかった。
チームは、シナプスの形成にかかわるたんぱく質を組み合わせ、途切れたシナプスの「橋渡し」ができる「人工シナプスコネクター」を作製。培養皿の中で、このコネクターが途切れたシナプスにくっつく様子を確認した。そのうえでアルツハイマー病、小脳失調、脊髄（せきずい）損傷の病態にしたモデルマウスにこのコネクターを投与すると、いずれも数日で症状が回復する傾向がみられたという。
将来的にはヒトへの応用を視野に入れている。チームの柚崎（ゆざき）通介・慶応大教授（神経生理学）は「シナプスに着目した（神経疾患の）治療というのはまったく新しいもので、期待は大きい」と話している。

https://digital.asahi.com/articles/ASN8W6QN9N8SULBJ00W.html?iref=pc_ss_date

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