朝日新聞によれば、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）を大量に貯蔵できる素材を、ＣＯ２自体を使って作製することに、京都大学などの研究チームが成功しました。高温や高圧など、特別な環境を必要とせず、安価に作れるといい、ＣＯ２を削減する技術として期待できるということです。
ＣＯ２を化学利用する研究は世界中で進む。加工には加熱や加圧が必要なことが課題だったが、窒素を含むアミンという物質はＣＯ２とよく反応することが知られていた。 堀毛悟史（ほりけさとし）・京大准教授らは、ＣＯ２を材料に、アミンをつなぎ役にして、材料内に格子状の空間を持つ「多孔性材料」の合成を発案。アミンと、安価な金属の亜鉛を構造を安定させるためにまぜた溶液をつくり、ＣＯ２を常温常圧で吹き込んだところ、ＣＯ２とアミンと亜鉛が骨格となった、新しい多孔性材料ができた。ＣＯ２濃度が０．０４％の大気を使っても、この溶液を通せば新材料は合成可能だという。新材料は重量の３０％以上がＣＯ２。さらに、高い気圧をかけることで内部の空間に気体のＣＯ２を閉じ込めることができる。骨格に使った量以上を貯留できるという。 https://digital.asahi.com/articles/DA3S15075140.html
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朝日新聞によれば、川崎重工業は、日本や欧米などで販売するバイクの主要機種を、2035年までに電動化すると発表しました。同社が電動化の目標を掲げるのは初めて。二輪メーカーでも「脱炭素」への流れが強まりそうです。
同社が製造するバイクは、いまはすべてガソリン車だ。今後は電気で走る「電動バイク」や、ガソリンと電気で走る「ハイブリッド車」の開発を進める。まずは先進国で25年までに10車種以上を投入する。現行モデルを電動に移行するのか、新たなブランドを立ち上げるかは未定という。 https://digital.asahi.com/articles/ASPB662BTPB6ULFA00R.html 
朝日新聞によれば、ホンダは、宇宙事業への参入を表明しました。小型の人工衛星を載せるロケットを開発し、2020年代のうちに打ち上げることをめざします。国内の大手自動車メーカーが、商業用の打ち上げロケットを本格的に新規開発するのは初めてということです。月面で作業できるロボットなども検討していきます。
ホンダはバイクや自動車、航空機など様々なものをつくってきた。宇宙事業は利益を出しにくいが、新領域に挑戦し、将来の成長の芽を育てたい考えだ。 小形の人工衛星は、通信や地球観測などでの利用拡大が見込まれる。まずは高度100キロ程度の地球を周回しない「準軌道」に打ち上げ、距離を伸ばしていく方針だ。若手技術者を中心に19年末から開発をスタートした。エンジン開発で培った燃焼技術を応用する。 https://digital.asahi.com/articles/ASP9Z5SDFP9YULFA02Z.html 
朝日新聞によれば、波の力で発電し、エネルギーを地産地消するモデルを作ろうと、岩手県釜石市で技術開発が始まっています。東日本大震災の津波で壊れ、再建された釜石湾の防波堤が実験の舞台です。実用化できれば、全国の漁港や離島でも活用できると関係者は夢を膨らませます。
構想では、釜石湾の湾口防波堤の上に、縦10メートル、横15メートルほどの施設を設置し、波の上下や斜めの揺れなどでダクトを通った空気の動きを利用してタービン発電機を回す。AI（人工知能）を使って波の強さを予測、制御しながら効率よく発電機を回転させる。 年間発電量の目標は、一般家庭83世帯分の使用量にあたる33万3千キロワット時。小規模だが、蓄電して、漁港施設や定置網の監視など漁業や水産業に役立つ機器に「地産地消」する。災害時は非常用電源にもなる。 https://digital.asahi.com/articles/ASP966TH4P96ULUC011.html 
日本経済新聞によれば、大阪府、大阪市と空飛ぶクルマ「SkyDrive（スカイドライブ）」を開発するスカイドライブは、空飛ぶクルマの実現に向けた連携協定を締結したと発表しました。府や市は2025年国際博覧会（大阪・関西万博）での空飛ぶクルマの実用化を目指しており、行政と民間が一体で府内での実証実験を推進します。
スカイドライブは24年にも大阪で有人の空飛ぶクルマの飛行に取り組みたい考え。今後府・市と協議して具体的な実証実験を検討する。大阪府の吉村洋文知事は同日の締結式で「大阪の都心部やベイエリアなどで来年にも（有人の）デモ飛行を実現させたい」と抱負を述べた。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF146140U1A910C2000000/ 
日本経済新聞によれば、慶応義塾大学の小池康博教授らの研究チームは、通信エラーがほぼ発生しないプラスチック製の光ファイバーを開発しました。内部の光の通り方を制御し、誤送信の原因となる通信時のノイズを減らしました。データセンターの省電力化や自動運転車における通信遅延の低減につながります。2022年以降の商用化を目指します。
高速通信などで使われる光ファイバーは一般にガラス製だ。高コストで折れやすく扱いも難しい。代替としてプラスチック製が期待されている。ただデータを伝送する際、多くのノイズが発生することで情報の誤送信が起きる。その補正処理が原因で、通信が遅延したり電力消費量が増えたりする課題があった。 小池教授はファイバー内を通る光の道筋を制御し、前方に向けて光を散乱させ、光の反射によるノイズなどを無くすことに成功した。実験では、誤送信の補正をせずに毎秒53ギガ（ギガは10億）ビットの信号の伝送に成功した。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC171VG0X10C21A9000000 
朝日新聞によれば、自治医科大学とアプリ開発の「キュア・アップ」（東京都中央区）が、高血圧を治療するアプリの臨床試験（治験）で、血圧を下げる効果を確かめたと発表しました。スマートフォンなどで使い、毎日の血圧や食事の内容、運動の有無を入力。減塩など、生活習慣を改善するための助言が受けられます。同社は医療機器としてアプリの製造販売を承認するよう厚生労働省に申請しました。
アプリとしては、同社が開発した禁煙治療用の製品が20年に初めて医療機器として承認され、保険適用を受けている。同社のほかにも、デジタル技術を医療に応用する動きが進んでいる。 https://digital.asahi.com/articles/ASP9734TZP96ULBJ00P.html 
日本経済新聞によれば、国土交通省は次世代型交通サービスに使う車両の保安基準を強化します。一定条件で運転を完全自動化する「レベル4」の実現を見据えます。政府は地域限定で遠隔監視によって自動運転車を走らせるため2022年度までの道路交通法改正をめざしており、あわせて車両の基準見直しも急ぎます。
自動運転技術は高速道路の走行などに限りシステムに運転を任せるレベル3まで実現している。自家用車ではホンダが3月、レベル3の機能を備えた新型車「レジェンド」を発売した。ただ業界全体でレベル4に達するのは25年ごろとみられている。 一方で運行する地域を限定した自動運転サービスは走行距離や速度などを制限しながら開発を進めているため、早期のレベル4の実現が見込まれる。過疎化が進む地方で従来型のバスやタクシーに代替する公共交通の手段として期待が高まる。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA209VH0Q1A820C2000000/ 
日本経済新聞によれば、IT（情報技術）を活用して障害者が遠隔で働けるようにする取り組みが首都圏で広がっています。障害者は在宅で働くことができるため移動の負担が減るほか、企業は地方在住者など採用機会を増やしやすくなります。コミュニケーションなどの課題はありますが、障害者の働き方の選択肢が広がる可能性があります。
「お待たせしました。グリーンティーをお持ちしました」。6月に開業した東京・日本橋の「分身ロボットカフェ DAWN ver.β（ドーンバージョンベータ）」では白いロボット「オリヒメ」が接客と配膳をする。子どもほどの大きさのロボットが通路を移動して料理を届け、テーブル上に置かれた高さ23センチの小型ロボットが客の話し相手を務める。いずれも障害者が自宅などから遠隔操作している。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC013IQ0R00C21A8000000 
日本経済新聞によれば、東京大学発で空飛ぶクルマを開発するテトラ・アビエーション（東京・文京）が2022年3月までをめどに、日本で有人の飛行試験を開始するようです。8月半ばに米国で飛行試験を実施するための認証を現地当局から取得しました。9月までは現地で無人飛行を繰り返します。国内メーカーが開発した空飛ぶクルマの実用化が現実味を帯びてきました。
テトラ・アビエーションが開発するのは電動垂直離着陸機（eVTOL）で、機体は「マーク・ファイブ」。1人乗りで航続距離は160キロメートル、価格は4000万円からを見込む。7月末から米国で開催されていた航空ショーで機体を展示し、予約販売の受け付けを開始した。富裕層を中心に既に100件以上の問い合わせがあるという。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC023RI0S1A900C2000000/ |
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