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皮膚のコラーゲン、加齢でも壊れず　老化防ぐ研究に光

20/8/2019

朝日新聞によれば、肌の張りや弾力に関係する繊維状のたんぱく質「コラーゲン」が、皮膚の中で規則正しく格子状に並んでいることを、京都大学などのチームが突き止めたようです。皮膚のしなやかさのメカニズム解明につながる成果で、アンチエイジングや再生医療の研究の進展が期待できるということです。研究成果は先月の23日、英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載されました。
皮膚には、体を守るバリアーの役割を担う表皮の下側に「真皮（しんぴ）」がある。真皮の主成分であるコラーゲンは電子顕微鏡で観察すると無秩序に見えるため、ランダムに並んでいるというのが定説だった。
だがチームは、真皮のたるみなどから、これまでは十分観察できていなかったと考えた。皮膚移植などの治療で余った真皮を使い、和太鼓の革のように円状にぴんと張り、特殊な試薬で透明化。レーザー光を利用する顕微鏡を使って、コラーゲンの並び方を解析した。
４０代から８０代の男女６人の太ももの真皮を調べたところ、コラーゲンなどが、規則正しく格子状に並んでいることがわかった。加齢とともにコラーゲンがぶつ切れになると考えられていたが、今回の解析では、高齢者でもコラーゲンは維持されていた。
京大の齊藤晋講師（形成外科）は「加齢によってコラーゲンの構造が壊れるのではなく、何らかの理由で弾力を失っていると考えられる」と話す。真皮の構造がわかったことで、肌に弾力を取り戻すアンチエイジング研究や、通常の状態に近い皮膚を再生させる研究にも役立つという。

https://digital.asahi.com/articles/ASM7Q4DC1M7QPLBJ001.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/japanese-researchers-go-deep-on-collagen-mystery-of-aging

神経の信号を「見える化」実用化めど　リコーと２大学

14/8/2019

朝日新聞によれば、神経を通る電気信号を「見える化」し、神経痛の診断などに生かす「脊磁計（せきじけい）」について、共同研究するリコー、東京医科歯科大、金沢工業大は、実用化に向けためどが立ったと発表しました。難しいとされる神経疾患の部位の特定が正確にできるようになるということです。
説明によると、脊磁計では、体を動かしたり、手足の感覚を脳に伝えたりするために神経を流れる電気信号によって生じるわずかな磁界をセンサーで観測し、流れ方や強弱をグラフなどで可視化できる。椎間板（ついかんばん）ヘルニアや脊髄（せきずい）疾患など、腰や背中の痛みの診断だけでなく、手足の神経の診断にも使えるという。
これまで神経の異常が疑われる患者の診断は、ＭＲＩ検査での画像診断が一般的だった。神経や周囲の骨などの形状を見て、神経の活動を予想することしかできなかったという。
東京医科歯科大と金沢工大が１９９９年からセンサー開発や臨床試験を進め、２０１４年にリコーも加わった。今後２年以内の製品化を目指し、まず日本と米国で売り出す予定。実用化すれば脳以外の部位の神経活動を観測できる世界初の医療機器になるという。東京医科歯科大の川端茂徳特任教授は「直接神経の中の動きを見ることで、これまで手探りだった治療の精度が格段に向上すると期待している」と話す。

https://digital.asahi.com/articles/ASM7S4WFTM7SULFA016.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/japanese-scientists-pave-way-for-imaging-nerve-activity-outside-brain

ＮＥＣが空飛ぶクルマ試作機公開　プロペラ四つでふわり

13/8/2019

朝日新聞によれば、人や物を乗せて目的地まで飛行する「空飛ぶクルマ」の管制や無線通信といった移動環境の整備にＮＥＣが乗り出すようです。自ら開発した試作機を我孫子事業場（千葉県我孫子市）の一角で報道陣に公開しました。試作機から得たデータをシステム開発などに生かし、２０２３年に物を運ぶクルマ向けに実用化をめざします。
試作機は幅３・７メートル、長さ３・９メートル、高さ１・３メートル。人は乗せず、自力で機体のバランスをとる。重さは約１５０キロ。フェンスで囲まれた実験場で、四つのプロペラを回すモーター音とともにふわりと浮いた。
ＮＥＣは航空管制、機体間や地上との連絡に使う無線通信、サイバー攻撃対策といった既存事業の技術を生かし、「空飛ぶクルマ」の飛行計画の策定や管制など、移動環境を支えるシステム構築をめざしている。小惑星探査機「はやぶさ」の開発で得たノウハウも用い、自律飛行など機体の制御技術も手がけたい考えだ。試作機から機体の揺れや動きのデータを集めて実用化を進める。石黒憲彦副社長は「技術を結集して異次元のイノベーション（技術革新）を起こす」と意気込む。
空飛ぶクルマは日本の有志団体「カーティベーター」、欧州エアバスや米ボーイングなど国内外で機体開発が進められており、経済産業省と国土交通省の官民協議会は２３年に物流、３０年代以降に都市部での人の移動の実現を目標に掲げる。ＮＥＣは機体メーカーの動きに合わせて技術の実用化をめざす。

https://digital.asahi.com/articles/ASM854S2DM85ULFA00M.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/japanese-company-nec-shows-flying-car-hovering-steadily-for-minute

日本政府、野心的研究25テーマを決定、5年間で1000億円を投資

9/8/2019

日本経済新聞によれば、日本政府は都内でムーンショット型研究開発制度に関わる有識者会議を開き、25の目標を決定しました。月面着陸計画のように世の中を一変する力を持った研究を支援し、少子高齢化などの課題解決と新産業の創出を狙います。少子高齢化、環境、科学技術によるフロンティア開拓の3テーマを設定し、5年間で1000億円を投資します。
ムーンショットとは人類を月に送った米アポロ計画のように大胆な発想に基づく研究開発を指す。平井卓也科学技術相は同日「柔軟にスピーディーに進めたい」と述べた。有識者会議は小林喜光三菱ケミカルホールディングス会長が座長を務め、メディアアーティストの落合陽一氏らが参加している。
今回選定した目標には、高齢化で低下した身体能力を回復する「サイボーグ」化技術や地球上からのゴミ廃絶、「人工冬眠」技術の研究などが盛り込まれた。実現すれば社会を一変させる影響力が期待されている。政府はそれぞれの目標に2035～60年までの実現時期を設けた。
今回のように政府主導で多額の予算を投じた科学技術研究には批判もある。科学技術予算全体での大幅増は望めないことから、ノーベル賞受賞者などからは、大型プロジェクトではなく、多様な基礎研究への支援や若手研究者の育成を求める声も根強い。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48019610R30C19A7PP8000/

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https://www.j-abc.com/blog/tokyo-readies-us1bn-for-cyborg-and-waste-elimination-research

IHI、海流発電システムの実証実験

2/8/2019

日本経済新聞によれば、IHIは、水中浮遊式の海流発電システムの実証実験を本格化すると発表しました。大規模な海流発電システムとしては世界初とみられ、鹿児島県沖の黒潮を使って1年以上の長期の実証実験を実施します。太陽光発電などよりも発電効率の良いシステムとして活用し、離島などでの活用を視野に2021年度以降の商用化を目指します。
IHIが同日公開したのは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と共同開発し、発電装置を海底からつないだ30トン程度の装置だ。今回の設備は口之島沖合約10キロメートル、水中100メートル程度に浮遊させ、後方のプロペラを使って海流で定格出力100キロワット程度で発電する。
船や波の影響を受けにくく、海底送電ケーブルを通じて電力を供給する。8月初旬に横浜事業所（横浜市）から出港して鹿児島県十島村口之島沖の実証海域に向かい、今秋にも運転を始める。海流発電は発電効率を左右する設備利用率が50～70%と、他の再生エネルギーの洋上風力（同30～40%）や太陽光（同10～15%）に比べて高いという。
技術開発本部で海流発電担当の長屋茂樹氏は「世界有数の強い海流である黒潮は有望な再生エネルギー源だ」と語った。今後は米東海岸や台湾などでの活用も視野に入れている。17年に1週間程度の実証実験を実施したが、新たに浮体の傾きを調整する制御プログラムや整流板の増設などで耐久性を改良した。
30年度には1機あたり2000キロワットで100機程度を並べた「ファーム」として、一般家庭3千世帯分にあたる年20万キロワット程度の単位で事業化したい考えだ。
今回の製造コストは1機あたり約10億円とみられ、発電コストは小規模ならば1キロワット時あたり40円、30年度以降の大規模ファームならば同20円程度になるとみている。自ら新市場を創出することで「数千億円規模の事業化も見込める」（同）と考えている。
NEDOは黒潮がもつエネルギーの潜在性を約200ギガワットと試算。常に流れが強い海流向けの水中浮遊式は同社が先駆けだ。潮の満ち引きである潮流を使い海底に設置する着床式はすでに欧州のスコットランドなどで先行しており、この提供メーカーが今後競合になってくる可能性もある。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO47772210V20C19A7X12000/

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https://www.j-abc.com/blog/electricity-from-ocean-currents-japanese-company-to-begin-experiment

電池２本でトライアスロン挑戦　パナのロボ、五輪会場で

31/7/2019

朝日新聞によれば、パナソニックは、単３乾電池２本で動く小型ロボット「エボルタＮＥＯくん」が８月７日、トライアスロンに挑戦すると発表しました。来年の東京五輪で実際に同競技が開かれる東京・お台場が舞台。過去の五輪男子の記録を上回る「最速」をめざします。
トライアスロンはスイム（水泳）、バイク（自転車ロードレース）、ラン（長距離走）の３種目を続ける耐久競技。種目別に三つのエボルタＮＥＯくんを使い、同じ２本の乾電池だけで完走させる計画です。
ただ、小型ロボットの身長は約１７センチで青年男子の１０分の１程度になるため、挑む距離もスイム１５０メートル、バイク４キロ、ラン１キロと、それぞれ実際の競技の１０分の１に縮めます。過去の五輪男子では、１時間４５分０１秒が最速の記録だということです。
同社は乾電池の性能をアピールするため、２００８年から毎年いろんな挑戦を企画しています。

https://digital.asahi.com/articles/ASM6X4KFSM6XPLFA006.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/panasonic-robot-to-take-shot-at-triathlon-course-for-2020-games

ファンケル　工夫を重ねた肥満対策サプリ

30/7/2019

朝日新聞によれば、ファンケル（横浜市）が２０１７年に発売した「内脂（ないし）サポート」は、２種類の生きたビフィズス菌が主体の、腸内環境改善を図るサプリメント。自社の臨床試験で、肥満とされる人の内臓脂肪や皮下脂肪の面積などが減ったという機能性表示食品があります。
化粧品で創業し、男性客の拡大が課題だったが、健康が気になる中高年男性の心をつかみ、発売１カ月で１万袋以上が売れた。初年度４億円、男性俳優を宣伝に起用した翌１８年度には計画比２倍以上の４３億円を売り上げた。
健康へのリスクを高める肥満対策は、世界的な課題だ。同社機能性食品研究所の中川公太さん（４５）は「腸内環境を整え、脂肪の消費を促す『短鎖（たんさ）脂肪酸』を増やすビフィズス菌の研究は、近年大きく進んだ」と話す。
ビフィズス菌は熱や酸にとても弱い。単に多く摂取しても、胃でほとんどが死んでしまうという。「体内効率」重視を掲げる社の方針のもと、中川さんは「体内で機能しなければ意味がない」と、いかに腸まで生きて届け、働かせるかを研究した。
胃で溶けない腸溶性カプセルを使った試験では胃酸が染みこみ、菌が死んだ。防ぐためカプセルをコーティングする従来の技術だと温度が上がり、菌が死ぬリスクがある。
突破口は、中川さんが自転車で雨に降られた経験だった。オイルを塗ったチェーンはぬれていない。油は水をはじく。真理は、シンプルだった。菌を食用油脂でコーティングし、なおも染みこむ胃酸をカルシウムで中和する製剤技術で特許を取得した。
３０日分で３８８８円（税込み）。菌が高価なため「５千円に迫る価格も検討した」とマーケティング本部の五十嵐良美さん（３８）。「でも全社でめざす『手の届く価格』に、４千円台では高値感がある」。菌が胃で死なず、ロスが少ないことを強みに配合量を絞り込んで原価を下げ、４千円を切った。
肥満対策サプリはスリムな女性を描く華やかな外装が多かったが、緑を基調に中性的なキャラクターを載せた。「男性も照れずに手にとってほしいから。キャラは社内では愛を込めて『オジオバさん』と呼んでいます」。

https://digital.asahi.com/articles/DA3S14087998.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/fancls-visceral-fat-fighter-pills-a-huge-hit-with-middle-aged-men-in-japan

日通、自動トラック実用化へ

26/7/2019

日本経済新聞によれば、日本通運は商用車世界大手のボルボ（スウェーデン）傘下のUDトラックスと組み、8月から限られた区域を無人で走るトラックの実用化に向けた実証実験に乗り出すようです。トラックの運転手不足は深刻で物流のネックになっています。少子高齢化が進む中、物流網やサービスの質を維持していくには無人運転の実現と普及がカギを握ります。
実験は北海道で始め、農作物の輸送ルートをつくる。今回は5段階ある自動運転のレベルのうち限られた区域を無人で走る「レベル4」に相当する。トラックを使うレベル4の実証実験は国内初。ボルボはトラックの自動運転技術で商用車首位の独ダイムラーと並んで先行しており、アジアで初めて実証をする。
トラック運転手を含む自動車運転職の5月の有効求人倍率は2.86倍で、全職種の1.35倍を大きく上回る。米ボストン・コンサルティング・グループは、国内では2027年には高齢化による大量退職などで24万人が不足すると試算する。
日通はUDトラックス、ホクレン農業協同組合連合会（札幌市）と共同で実証を始める。ホクレンが北海道斜里町に持つ製糖工場の入り口から加工ラインまで（1.3キロメートル）を走行する。
現行の道路交通法では公道で運転手の監視が必要な「レベル2」の自動運転まで可能だ。今回はホクレンの私有地のためレベル4もできる。実験中は故障などに備えてドライバーが運転席に座るが、実用段階では完全な無人運転を目指す。
自動運転では欧米がルール作りで先行している。米国では一部の州が公道でレベル4の無人運転試験を認めている。一方、日本は20年に高速道路でシステムに運転を任せるレベル3の実用化を目指し、5月に法改正をしたところだ。
北海道は広大な土地に加え、自動運転の試験に欠かせない積雪や寒冷な環境を売りに企業の試験を誘致している。自動車・部品メーカーなどが道内に持つ自動運転の試験場は全国最多の28カ所。最近は稼働率が低い自動車学校や休業中のスキー場など公道以外の施設も試験場として開放している。企業が大規模な開発・生産拠点を道内に置くことを期待しており、日通の実証も支援する。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO47513720Y9A710C1SHA000/

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故障部品、ＡＩが見つけます　エアコン修理でダイキン

24/7/2019

朝日新聞によれば、毎年、暑くなると増えるエアコンの訪問修理。難しいのは何が壊れたのかが分からないなか、交換部品を間違わずに持って行くことだというです。最大手のダイキン工業は部品を選ぶ作業を人工知能（ＡＩ）に任せ、作業効率の大幅アップに取り組んでいます。同社によると、修理サービスの現場でＡＩを本格活用する例は全国的にも珍しいということです。
大阪市中央区の同社のコールセンター。夏が近づくと家庭用、業務用を問わず、「冷えない」「におう」といった修理依頼の電話がひっきりなしにかかってくる。これを受け、各地のサービス拠点が必要な交換部品を手配し、修理担当者を出動させる。
ただ、１台のエアコンには平均約２千点の部品が組み込まれ、実際にどれが壊れたのかを事前に特定するのは難しい。経験を頼りに持って行くものの、現場で部品が足りないことに気づくケースも多い。訪問先ごとに機種も違い、すべての交換部品を持ち運ぶのも非現実的だ。
実際、ダイキンが昨夏受けた部品が必要な修理のうち、１回の訪問で直せたのは５３％。この「ミス」を減らすため、同社は東京のベンチャー企業「ＡＢＥＪＡ」のＡＩ技術を導入。１０年分の修理データをＡＩに学ばせ、昨夏に受けた修理依頼をこなす実験をしたところ、６４％の割合で正しく選定できた。
学習を進めればさらなる精度の向上も見込め、ダイキンは今月から選定作業をすべてＡＩに任せることにした。不要な部品を倉庫に戻す費用は１点あたり約７００円かかるといい、ミスが減らせれば作業の効率化に加えてコストの削減も見込める。
将来は、修理担当者のスキルに応じた仕事の割り振りまでＡＩに任せる方針という。山本仁史・サービス本部企画部長は「ＡＩの活用が叫ばれている一方で、どう使えばいいかノウハウを持っている製造業の現場は少ない。部品の選定や技術者のスキルをＡＩが学ぶ例はまだ珍しく、今後も業界をリードしていきたい」と意気込む。

https://digital.asahi.com/articles/ASM672SXJM67PLFA006.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/japanese-air-conditioner-manufacturer-taps-ai-to-choose-parts-for-repairs

紙おむつリサイクル、建築資材や燃料に

23/7/2019

朝日新聞によれば、高齢化で需要が急増している紙おむつのリサイクルに取り組む企業が、福岡県にあり、紙原料のパルプを取り出して販売、尿を吸い取るポリマーなどをペット用おしっこシートなどに加工する技術の確立もめざしているようです。全国から視察が相次ぐ。
かつて炭鉱で栄えた福岡県大牟田市の臨海部にある工業団地。紙おむつのリサイクル事業を進める「トータルケア・システム」（本社・福岡市）の工場で、長武志社長（７４）は言った。「おむつは汚い『シモのもの』でリサイクルしにくいという先入観がある。でも、メーカーが違っても素材は同じ、たいてい分別して捨てられる。こんなに扱いやすいものはない」
工場では使用済みの紙おむつを、回収時に入れた袋ごと破砕した上で水に溶かす。紙の原料となるパルプのほか、吸水ポリマーなどを分離する。パルプは水と殺菌剤で洗浄し、乾燥させてシート状にかたちを整える。し尿を吸ってふくらんだポリマーは、薬品をかけてしぼませる。ナメクジに塩をかけるとしぼむ浸透圧の原理だ。
紙おむつ用のパルプは繊維が長くて太いのが特徴で、外壁や内壁になる建築資材の原料などになる。ポリマーやおむつ表面のフィルムなどは固形燃料に。汚物は微生物で処理した後、肥料にする。
福祉施設に布おむつをリース・回収する会社を営んでいた長社長は紙おむつの普及に着目、２００１年に会社を設立した。リサイクル技術を福岡大などと研究。工場は０５年に稼働した。
同社はポリマーを固形燃料にせず、ペット用おしっこシートなどとして活用する技術を、１６年度から経済産業省の補助金で研究している。新たな収益源を目指す。

https://digital.asahi.com/articles/ASM6P6JLSM6PULBJ00T.html?iref=pc_ss_date

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https://www.j-abc.com/blog/a-japanese-firm-gives-new-life-to-dirty-disposable-diapers

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