日本経済新聞によれば、化学や鉄鋼各社が自動車生産時の二酸化炭素（CO2）を減らす素材技術の開発に力を入れています。旭化成はCO2を最大で1割減らせる塗料材料を2026年にも量産します。JFEスチールは車体成型時のCO2を抑える鋼材の加工技術を実用化しました。自動車産業の課題である脱炭素を素材の面から後押しします。
旭化成は自動車外装用の鋼板の塗料材料を見直す。ウレタン樹脂に新たな化合物を採用し、性能を維持しながら従来より低温で乾くように改良する。塗料を鋼板に定着させる焼き付け工程で、乾燥炉の温度を現状のセ氏140度から80度に60度下げられる。焼き付け工程の回数も少なくなる。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC12CC60S1A710C2000000
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朝日新聞によれば、工場から出る二酸化炭素（CO２）を回収し、エネルギー源として再利用するという技術の確立に、自動車部品大手のデンソーが挑んでいます。ものづくりの現場で、脱炭素を実現するためのカギを握る技術となりそうです。
昨年7月、「CO２循環プラント」が安城製作所（同県安城市）に完成した。このプラントは、ガス機器から排出されたCO2を回収。このCO2を水素と合成させてメタンをつくり、燃料として使えるようにする。デンソーが、同じトヨタグループの豊田中央研究所（同県長久手市）が共同開発した。 篠原幸弘経営役員は5月のオンラインイベントで「（こうした）CO2循環技術により、カーボンニュートラル工場をめざす」と説明した。デンソーは、2035年に生産過程のCO2排出量実質ゼロを目標に掲げる。省エネや、再生可能エネルギーの利用で、排出量削減に取り組んでいる。ただ、「再生可能エネルギーは供給が不安定」（篠原氏）といった課題がある。そのため、循環プラントのほか、太陽光でCO2から有機物をつくる「人工光合成」といった、CO2を有効利用する技術にも着手しているという。 https://digital.asahi.com/articles/ASP6S4JGWP6GOIPE02M.html 
日本経済新聞によれば、日本航空（JAL）は2025年度に「空飛ぶクルマ」を使った事業に乗り出すようです。三重県などで空港と観光地を結ぶ旅客輸送サービスを始めます。
ANAホールディングス（HD）も25年度に同様のサービスへの参入を検討している。空の移動が身近になれば道路渋滞の緩和や過疎地の交通対策にも役立つ。海外でも実用化競争が進んでおり、新ビジネスに見合うルール整備が課題となる。 空飛ぶクルマは空を飛び近中距離を手軽に移動する次世代の乗り物。JALが使うのはeVTOL（電動垂直離着陸機）と呼ぶ2人乗りのドローン型の機体で、航続距離は35キロメートル。最高時速は110キロ。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC071580X00C21A7000000 
朝日新聞によれば、農業や土木工事などで使われている手押しの一輪車のタイヤ部分を電動化するキットを、和歌山県湯浅町出身の男性が立ち上げたベンチャー企業が開発しました。和歌山や愛媛のミカン農家を中心に、全国で活用され始めています。
商品の名前は「E―Cat kit（イーキャットキット）」。手押し車の呼び名の「ねこ車」にちなんだ。商品はモーターが内蔵されたタイヤと操作するコントローラーで、既存の手押し車のタイヤを同商品と交換する仕組みで、販売されているほとんどの手押し車に対応できる。 https://digital.asahi.com/articles/ASP6G6VY5P5WPXLB005.html 
朝日新聞によれば、島津製作所は、血液数滴からアルツハイマー病に関連する物質を調べられる検査機器の販売を始めると発表しました。2002年にノーベル化学賞を受けた、島津の田中耕一エグゼクティブ・リサーチフェローが開発した技術を応用しました。
アルツハイマー病は、認知症の半数以上を占めるとされ、脳内に「アミロイドβ（ベータ）」と呼ばれるたんぱく質がたまる特徴がある。 脳内のアミロイドβを測定すれば診断や重症度の判断に有用だ。今回の機器は、田中氏が開発した、多種類の物質を同時に測れる質量分析という手法を応用した。さまざまな物質が含まれる血液中にわずかに存在するアミロイドβの成分を検出できる。20年12月に医療機器の承認を取得した。 https://digital.asahi.com/articles/ASP6Q632RP6QPLBJ001.html?iref=pc_ss_date_article 
日本経済新聞によれば、ENEOSと千代田化工建設は製造過程で二酸化炭素（CO2）を出さない「グリーン水素」の製造プラントを共同開発するようです。電気分解に関する独自技術を使って設備投資を抑え、水素価格を1キログラム当たり330円と、現在の3分の1程度にするのを目指します。実現すれば社会全体の脱炭素を大きく後押しします。
水素は化石燃料の代わりに発電所や自動車の燃料などに使うことができ、燃やしてもCO2が出ない。脱炭素実現の鍵になると期待されているが、コストが課題だ。日本での流通価格は現在、1キログラム当たり約1100円。政府はコストを2030年に330円、将来220円に引き下げる目標を掲げている。 ENEOSなどは30年にオーストラリアなどを候補地にプラントを建設する方針だ。水とトルエンを電気分解し、メチルシクロヘキサン（MCH）と呼ぶ液体を作る。常温常圧のまま既存のタンカーで運べるMCHをまず作り、発電所など水素を使う場所でMCHから水素を取り出す。水素のまま運ぶにはセ氏零下253度まで冷やして液化し、専用の運搬船を使う必要がある。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC2075D0Q1A420C2000000 
朝日新聞によれば、ＳＮＳに投稿された画像を元に、水害時の浸水範囲や深さをほぼリアルタイムで三次元（３Ｄ）の地図上に再現できる技術を、東京のＩＴ企業が開発した。現地の浸水状況をいち早く立体的に把握できるため、担当者は「自治体や企業の災害対応計画の迅速化につながる」と話している。
開発したのは、人工知能（ＡＩ）を使って情報解析を行うＩＴ企業「スペクティ」。同社はこれまで、画像解析による路面状態の自動判定システムや、河川の水害発生検知・予測などＡＩを使った災害情報の提供を手がけてきた。 同社は、昨年７月の豪雨で大規模に浸水した熊本県の球磨川周辺をモデルケースに、ＳＮＳに投稿された画像と、降水量のデータや地図情報、過去の水害情報などを組み合わせて解析した。１０～１５分ほどの短時間で、浸水の範囲や深さを３Ｄの地図上で再現することができたという。 https://digital.asahi.com/articles/DA3S14923325.html 
日本経済新聞によれば、バイオマス発電大手のイーレックスは、大手電力などから石炭火力発電所を買収し、環境負荷が少ないバイオマス発電に転換するようです。4基程度を合計数百億円で買い取り、専用設備を導入して2022年以降の運転開始を目指します。二酸化炭素（CO2）を多く排出する石炭火力の廃止が世界的な流れとなるなか、クリーンな電源に変えて有効活用します。
バイオマスは水力や太陽光などと同じ再生可能エネルギーだ。燃料に使う植物は生育過程でCO2を吸収するため、発電時に排出しないとみなされる。 イーレックスは出力15万～50万キロワットの発電所を関東や北陸、四国などで買収する方針だ。大手電力や自家発電所を持つ企業と詰めの交渉に入った。バイオマス燃料を保管する貯蔵設備や粉砕機などを設置し、当面は石炭に30%混ぜて発電する。25年ごろに100%まで高める計画だ。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC09EBR0Z00C21A6000000 
日本経済新聞によれば、大成建設は、全地球測位システム（GPS）などの通信技術を使わずに建設機械を無人制御できるシステムを開発しました。搭載したレーザーセンサーを使って空間を3次元（3D）で把握し、障害物を避けて走行できるようにします。地下や山間部など、GPSの電波が届かない現場での自動運転が可能となります。こうした技術の開発は国内で初めてとみられる。建設現場の担い手不足などを背景に施工効率化をめざします。
開発したシステムは、ロボット掃除機の自動運転や自動車の車間距離の制御に使う技術を応用した。搭載したセンサーからレーザーを照射し、3Dの空間地図を作製。位置を把握した上で、走行ルートを設定する。通路上に障害物がある場合は迂回路や停止を選択する。このほど、キャタピラ式のダンプトラックに搭載し、GPSの電波が届きにくいトンネル内を時速5キロで走行させた。空間の変化が乏しいトンネルでも一度有人走行をさせれば、データを記録し、支障なく自動運転することができる。 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC043BS0U1A600C2000000 
日本経済新聞によれば、経済産業省は二酸化炭素（CO2）から都市ガスの原料となるメタンを合成する技術開発を強化します。日本製鉄や三菱商事など民間企業19社と6月にも設ける官民協議会で議論します。合成メタンはCO2排出が実質ゼロのエネルギーとなります。量産技術の開発や海外サプライチェーン（供給網）の構築を進め、2050年に国内排出量の7%相当の削減につなげます。
政府が月内にまとめる成長戦略に盛り込む。協議会にはJFEスチール、デンソー、東京ガス、東京電力ホールディングス、日本郵船、日本政策投資銀行なども参加する。関連技術を共有し、CO2削減量の取引ルール整備に向けた検討を進める。 https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72498360R00C21A6EP0000/ |
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