禁煙治療に「デジタル薬」 アプリが初の薬事承認へ

日本経済新聞によれば、病気をスマートフォンアプリで治療する「デジタル薬」が日本で初めて実用化されるようです。国内スタートアップが開発した禁煙治療用アプリが19日、厚生労働省から薬事承認の内定を受けました。患者に応じたアドバイスを自動生成し禁煙行動を促します。開発費が少なく利用も簡単な新たな薬が医療として認められることで医療の効率化が進むことを期待しています。
医療スタートアップのCureApp（キュア・アップ、東京・中央）が開発した。ニコチン依存症を治療するアプリで、通常の医薬品のように医師が患者に処方し、患者がスマホにダウンロードして用いる。
患者が日々の体調やたばこを吸いたい気持ちの強さなどをスマホで入力すると、内容に応じて「ガムをかんでください」「深呼吸をしましょう」などのアドバイスをアルゴリズムを使って表示。アプリによる励ましで禁煙を続けやすくする。
キュア・アップは2019年5月に製造販売承認を申請していた。承認取得後は年内の発売を目指す。公的保険も適用される見通し。
キュア・アップは国内31医療機関と共同で584人のニコチン依存症患者を対象に効果を調べる臨床試験（治験）を実施。12週間の治療にアプリを併用し、6カ月後の禁煙継続率への影響を調べた。アプリを併用した患者は禁煙継続率が64%と外来診療のみの患者に比べて13ポイント高まった。1年後の禁煙継続率も52%と外来診療のみの患者に比べて11ポイント高かった。
治療用アプリは薬に比べて副作用が少なく、数億～数十億円の費用で開発できる利点がある。従来は1000億円以上を要していた新薬開発のコストや期間を削減できる。
アプリは日々データを蓄積していく。多くの患者のデータを生かし、将来のデジタル新薬の開発に生かすことも可能とみられている。
治療用アプリでは海外が先行。米スタートアップのペア・セラピューティクスはアルコールや薬物などの依存症を治療するアプリで米食品医薬品局（FDA）の承認を2017年に取得している。ただ禁煙治療を目的としたアプリは世界でも初めてとみられる。
日本でもスタートアップのサスメド（東京・中央）が不眠症の治療用アプリ治験を進めている。アステラス製薬は19年11月に米ウェルドックと提携し、同社の糖尿病治療用アプリを日本やアジアで発売する計画だ。塩野義製薬や大塚製薬も米企業と組み精神疾患向けで開発に乗り出している。
米調査会社のザイオン・マーケット・リサーチは治療用アプリやウエアラブル機器などのデジタル治療市場が17年の14億7000万ドル（約1570億円）から24年には84億7200万ドルに拡大すると予測している。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60553680Z10C20A6MM8000/
 
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https://www.j-abc.com/blog/quit-smoking-app-greenlighted-as-japans-first-digital-therapeutic.html
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